- 【事業内容】
- ■調査サービス └世論・計画分野、都市・交通分野、マーケティング・リサーチ分野 ■ソリューション
勤務地
特長
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職種×勤務地
職種×業種
| 仕事内容 | リサーチャー（調査の企画・立案などを担当）◆自治体や官公庁案件が中心／年間休日120日／未経験歓迎 【官公庁や自治体の案件多数。社会貢献性の高い仕事です！】希望や適性に応じて「世論・計画分野」「都市・交通分野」のいずれかにおいて、案件の獲得から調査の企画・立案、報告書の提出まで一貫してお任せ。調査員やスタッフと協力して実施します。 〈仕事の流れ〉 ▼案件の獲得 営業や取引先からの問い合わせ、入札などで案件を獲得。報告書の作成まで一貫して担当します。調査の背景や目的などをヒアリングして、調査プランを提案しましょう。 ▼調査設計 調査の内容やスケジュールの詳細を取引先に確認。調査項目も検討して、調査票を作成します。 ▼調査準備 調査に必要な人員や資材を確保します。 ▼調査・データ入力 実際の調査やデータ入力は全て社員が行うのではなく、調査員や契約スタッフ、派遣スタッフと協力して実施します。必要に応じて業務を外注する場合も。調査方法はアンケート調査、実地調査など案件に応じてさまざまです。 ▼データ整理 入力されたデータをもとに、疑問点などを洗い出して情報を整理します。 ▼集計・報告書の作成 集計ソフトを使用してデータ分析を実施。取引先の要望に応じて報告書をまとめ、納品します。 〈世論・計画分野〉 官公庁や自治体の案件が多く、防災に対する意識や福祉関係、子どもの生活実態に関する調査などを実施。1名あたり10件程度並行して担当します。1件の期間は3ヶ月程度です。 〈都市・交通分野〉 建設コンサル、国交省の案件が多く、交通量や商業施設のお客様数の調査などを実施。1名あたり閑散期は2～3件、繁忙期には4～6件並行して担当します。1件の期間は2週間～1ヶ月程度です。 ◎案件ごとに5名程度のチームで動くため、コミュニケーションが大切です。指示を出す立場だからこそ、働きやすい関係性の構築がスムーズな調査にも繋がります。 |
|---|---|
| 応募資格 |
大卒以上職種未経験歓迎業種未経験歓迎第二新卒歓迎
■普通自動車免許（AT限定可）をお持ちの方 └自治体や民間企業などの取引先に実際に足を運んだり、実地調査の場合には現場に足を運んだりすることがあります。 ＼こんなあなたにおすすめ／ □自治体や官公庁などの案件に携わりたい方 □社会貢献性の高い仕事に挑戦したい方 □「リサーチャー」という仕事に関心がある方 |
| 募集背景 | 市場調査会社として、国、自治体、民間企業などの多様なお客様のニーズに応える当社。「世論・計画分野」「都市・交通分野」「マーケティング・リサーチ分野」において、国や自治体の政策、企業活動に欠かせない情報収集に必要な調査を行なっています。インターネットや郵送をはじめ、幅広い調査方法を取り扱っていることに加え、全国にリサーチャーが常駐する拠点が15ヶ所あり、各地域の調査に対応できることが強みです。 今回は「世論・計画分野」「都市・交通分野」での募集。増え続ける依頼に応えるためには、人員が不足している状況です。そこで、新たにリサーチャーを担う方を迎えることになりました。 |
| 雇用形態 |
正社員
※試用期間は3ヶ月です。試用期間中の給与・待遇に変動はありません。 |
| 勤務地・交通 |
■北海道事務所／北海道札幌市中央区南一条西6-11 札幌北辰ビル8F
■名古屋事務所／愛知県名古屋市中村区名駅南1-12-9 グランスクエア名駅南2F ■広島事務所／広島県広島市中区立町2-29 朝日・日通広島ビル3F ◎希望を考慮して決定します。当面転勤はありません。 交通
■北海道事務所／札幌市営地下鉄各線「大通駅」より徒歩3分
JR各線「札幌駅」より徒歩15分 ■名古屋事務所／JR各線、名古屋市営地下鉄各線、名鉄、近鉄「名古屋駅」より徒歩10分 ■広島事務所／広島電鉄本線「立町駅」より徒歩1分 ◎交通費は当社規定に基づき支給します（上限15万円／月） |
| 勤務時間 | 9：00～18：00（実働8時間） ※平均残業時間は月20時間程度ですが、繁閑の差があります。全社的には春から夏にかけてが閑散期、秋から冬が繁忙期になります。 |
| 給与 |
【一般】月給22万3000円～24万7000円＋賞与 ※理論年収365万円～405万円 【主任】月給30万2000円以上＋賞与 ※上記月給には、固定残業代（30時間分／5万円）を含みます。 ※理論年収495万円以上 ◎基本的には【一般】ですが、業界や社会人経験に応じて【主任】として入社する可能性もあります。 ※【主任】の固定残業超過分は時間外手当を全額支給します。 年収例
【一般】395万円／入社1年（26歳）
【主任】495万円／入社3年（29歳） 【研究員】569万円／入社6年（33歳） ※順調にキャリアアップした場合のモデル年収です。 |
| 休日休暇 | 〈年間休日120日〉 ■完全週休2日制（土日休み） ■祝日 ■年次有給休暇 ■年末年始休暇（5日） ■産前産後休暇（取得・復職実績あり） ■育児休暇（取得・復職実績あり） ■介護休暇 ■慶弔休暇 |
| 福利厚生・待遇 | ■昇給 年1回（4月） ■賞与 年2回（6月・12月／昨年度実績：4.4ヶ月分） ■交通費支給（規定に基づき上限15万円/月を支給） ■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金） ■時間外手当（1分単位で全額支給） ■出張手当 ■資格手当 ■資格支援制度 ■住宅手当・家賃補助（月2万円まで） └本人（従業員）が賃貸借契約を結んで、現に住んでいる場合に対して「1ヶ月分家賃及び共益費の一定割合」を月額の給与に上乗せする形で支給します。 一定割合とは次の通りです。 ・北海道勤務者：20％ ・愛知勤務者：15％ ・広島勤務者：10％ 支給例：北海道勤務者のケース 1ヶ月分家賃及び共益費が7万円の場合、 7万円×20％＝1万4000円が住宅手当として支給されます。 ■企業年金（勤続3年以上） ■財形貯蓄制度 ■退職金制度（勤続3年以上） ■オフィス内禁煙 ■各種保養所 ■慶弔金支給 ■表彰制度（永年勤続賞、社長賞、敢闘賞） |
| 入社後の流れ | 〈教育体制〉 入社後、最初の2～3日間で社内の基本ルールや調査の基礎を学びます。その後、先輩の案件に参加しながら業務の流れを学び、先輩がOJTにつく形で自分主導の案件に挑戦。分からないことなどがあれば、その都度聞けるので安心してください。別途社内勉強会や、希望者向けのe-ラーニングなどがあります。独り立ちの目途は半年後。案件には大小さまざまなものがありますが、小規模の案件を自分主導で動かせる状態を目指します。 〈キャリアアップ〉 未経験の方は「一般」で入社し、「主任」「研究員」を目指します。スキルに応じてキャリアップできる環境なので、一緒にリサーチャーとしての経験を積んでいきましょう。 |
| 社風・風土 | 業務上で数字やデータと向き合う機会が多く、堅い会社だと思われるかもしれませんがそんなことはありません。社員を役職名で呼ぶ習慣はなく、役員陣に対しても「○○さん」呼びが基本。社員同士で落ち着いて談笑するような、穏やかな人間関係を築ける社風です。 基本的にチーム単位で動くからこそ、チームワークを大切にしています。ときには、部門や事務所の垣根を越えて一緒に業務に取り組む場合も。契約スタッフの方々と協力し合い、質の高い仕事を実現しています。また、拠点ごとにさまざまな取り組みをしており、広島事務所では月に1回勉強会を開催。積極的にコミュニケーションを取りながら、高め合える環境です。 |
| 会社名 | 株式会社サーベイリサーチセンター |
|---|---|
| 設立 | 1975年 |
| 代表者 | 代表取締役 藤澤 士朗 長尾 健 石川 俊之 |
| 資本金 | 6000万円 |
| 従業員数 | 329名（2023年9月時点） |
| 売上高 | 106億円（2022年1月期実績） 97億円（2021年1月期実績） 78億円（2020年1月期実績） |
| 事業内容 | ■調査サービス └世論・計画分野、都市・交通分野、マーケティング・リサーチ分野 ■ソリューション |
| 事業所 | ＼国内15拠点で全国の案件に対応しています！／ ■東京本社／東京都荒川区西日暮里2-40-10 ■日本橋事務所／東京都中央区日本橋3-13-5 KDX日本橋313ビル5F 6F ■北海道事務所／北海道札幌市中央区南一条西6-11 札幌北辰ビル8F ■北東北事務所／岩手県盛岡市中央通3-1-2 盛岡第一生命ビル4F ■東北事務所／宮城県仙台市青葉区一番町2-4-1 青葉通パークビルディング12F ■北陸事務所／新潟県新潟市中央区弁天3-2-3 ニッセイ新潟駅前ビル7F ■静岡事務所／静岡県静岡市葵区追手町8-1 日土地静岡ビル6F ■名古屋事務所／愛知県名古屋市中村区名駅南1-12-9 グランスクエア名駅南2F |
| 事業所（2） | ■大阪事務所／大阪府大阪市北区天満橋1-8-30 OAPタワー11F ■岡山事務所／岡山県岡山市北区大供2-1-1 セシルビル5F ■広島事務所／広島県広島市中区立町2-29 朝日・日通広島ビル3F ■四国事務所／香川県高松市塩屋町8-1 セントラル第2ビル2F ■九州事務所／福岡県福岡市博多区博多駅東2-6-26 安川産業ビル4F ■南九州事務所／熊本県熊本市中央区辛島町8-23 桜ビル辛島町4F ■沖縄事務所／沖縄県那覇市久茂地3-21-1 國場ビルディング9F |
| 所属団体 | ■公益財団法人 日本世論調査協会 ■一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会（JMRA） ■公益社団法人日本マーケティング協会（JMA） ■一般社団法人 交通工学研究会 ■日本災害情報学会 ■サービス産業生産性協議会 ■公益社団法人 日本観光振興協会 ■ESOMAR（ヨーロッパ世論・市場調査協会） ■一般社団法人 CSV開発機構 ほか |
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