回答者:50代 / 男性 / 現職(回答時) / 正社員
2018年時点の情報
日本法人になったにもかかわらず、種々の決定権、裁量権が本社にしかないことは、日常業務の煩雑さだけでなく、ビジネス機会損失の要因にもなっている。それ以上に「売り物」のリソース供給が本社任せで、将来の具体計画がかなかな明確にされないことは、機会損失だけでなく、個人生活への不安材料ともなる。外資ゆえの、不利な条件(退職金がないなど)があるにもかかわらず、外資にしては給与が非常に低い(前職の半分)。
口コミ投稿日:2018年10月10日
事業展望・強み・弱み