回答者:20代 / 男性 / 現職(回答時) / 正社員
2019年時点の情報
会社が通信教育講座受講制度を設け、自らの業務内容とは関係のない講座も受講することができ、自己研鑽に励むことができる。また、特定の公的資格試験の受験料と合格者には合格金の支給、その他家賃補助制度(諸条件あり)などもあるため、会社が従業員を全面的にバックアップしてくれていると感じている。
口コミ投稿日:2019年10月30日
事業展望・強み・弱み